録音協会員および、映画・テレビの音響制作に従事する皆さまへ。

このたび、日本映画・テレビ録音協会ならびに協同組合日本映画・テレビ録音協会の理事長に就任いたしました中村淳です。身に余る重責ではありますが、前理事長の志満順一さんに引き続き、精一杯当協会の運営にあたらせていただきますので、よろしくお願いいたします。

　邦画の興行収入は毎年のように前年を上回る勢いが続き、我が国の映画産業は好調ということです。しかし私たち現場やスタジオにいる者にとって、それを実感することはほとんどないというのが実情ではないでしょうか？労働時間の長さと、それに見合っているとは言えない報酬。フリーという立場からくる生活への不安、さまざまな問題を感じている人も多いと思います。

　もちろんそれらの問題を一挙に解決できるような特効薬はあり得ませんが、当協会も私たちに身近な問題にひとつひとつ取り組んでいく必要があると考えています。

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そんな録音協会にとって一番切実な問題は、協会員の減少です。

よく「録音協会に入ると何かメリットがありますか」と聞かれますが、私の答えは「無い」です。

もちろん、会員になれば協会誌を読むことができ、セミナーに参加できるといったメリットはあります。ですが、録音協会は、会員がサービスを受けるためだけの組織ではありません。協会誌の発行やセミナーの開催、録音賞の選考・運営をはじめ、協会の活動のほとんどは、会員のボランティアによって支えられています。

そのため、このまま会員の減少が続けば、活動を維持することが難しくなり、録音協会がなくなることにもなりかねません。

協会がなくなれば、録音技師がメインスタッフではなくなるかもしれません。映画賞から録音賞がなくなるかもしれないのです。

その時になって、新たに録音協会のような組織を作ろうとすれば、途轍もないエネルギーが必要になるでしょう。

もちろん、録音協会が無くなったとしても、録音という仕事が無くなる訳ではありません。映画があり、ドラマがあれば、録音をする人は必要ですし、必ずしもその人が録音協会員である必要はありません。

しかし、近年、映像業界で起きているさまざまな問題を単なるスキャンダルとしてではなく、契約や働く人の権利に関わる問題として捉えると、それは俳優だけでなく、スタッフの身にも起こり得ることです。
　現場や契約、労働環境などで何か問題が起きた時、個人の力だけでそれらの問題に立ち向かうのは簡単ではありません。録音協会があれば、関係省庁や映適、映職連をはじめとする映画・映像関係団体とのつながりを持つ窓口として、問題解決に役立つことができるはずです。個人の力には限りがあるのです。

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今年、前理事長の志満順一氏をはじめとする多くの皆様のご尽力により、「映適取引ガイドライン」の改訂版が締結されました。協会ホームページのトップページには、「映適改訂ガイドライン概要」および「映適ガイドライン全文」へのリンクを掲載しております。現在、映像制作の業務に携わっている方はもちろん、これから映像制作に関わる方にも、一度ご覧いただければ幸いです。

私たちの先輩方によって運営され、支えられてきた録音協会を活性化し、今後も運営していくためには、新しい会員を迎え、協会員を増やしていく必要があります。

映画・テレビ・配信作品などの録音、整音、MA、音響効果をはじめ、録音・音響業務に携わる皆様には、ぜひ協会の活動に関心をお寄せいただき、ともに業界を支える輪に加わっていただければ幸いです。入会案内および申込方法は、本ホームページでもご確認いただけます。

 

今後とも、皆様のご理解とご協力をよろしくお願いいたします。

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